ビジネス解読

トヨタ対アップル EV戦国時代が開くAIカーの扉

 米アップルや中国インターネット検索大手の百度(バイドゥ)などIT大手の参入の動きに加え、米老舗メーカーのゼネラル・モーターズ(GM)やフォード・モーターも本格的に経営の主戦場に位置づけ、電気自動車(EV)市場が戦国時代入りの様相だ。世界的な脱炭素の潮流を背景にEV投資にかじを切る企業が相次ぐ中、自動車販売で世界首位に立つトヨタ自動車は牙城を守れるのか。米中IT大手の挑戦で競争のポイントも大きく変わる。

 2024年にもEVの生産を始めるとのロイター通信の報道をきっかけに俄然(がぜん)、動向が注目されているアップル。同社の公式発表はないが、トヨタが〝アップルカー〟と対峙(たいじ)することになればどうなるのか。

 まずアップルのEV参入の背景だが、同社が14年ごろから「プロジェクト・タイタン」という自動運転技術の開発計画を進めていたことは広く知られている。狙いは車を動かす頭脳、人工知能(AI)だ。本業のパソコンやスマートフォンの頭脳(基本ソフト=OS)の延長線上にあるAIの応用先に、暮らしに欠かせない車を選び、モーター駆動などソフト技術との親和性が高まる電動化の加速で参入の機が熟し始めたわけだ。