消毒品確保、観客扱い、学習の遅れ…救済に腐心も課題多く 高体連「代替大会」アンケート

 産経新聞が全国47都道府県高体連に実施した夏の全国高校総体(インターハイ)中止に伴うアンケートでは、スポーツに打ち込んできた高校生の救済に腐心する各自治体の姿が浮かびあがった。コロナ禍の収束が依然として見えず、学業や部活動への制約が続く中、地域の実情をふまえながら大会の規模や形式を模索するなど、難しい対応を迫られている。

 代替大会などを検討するにあたり、アンケートでは11都県が「ウイルスの収束が見通せない」、31府県が「感染防止策など安全面」を懸念点に挙げた。岡山は「警戒を緩められる状況ではない。競技中の近接、接触場面や飛沫(ひまつ)感染、用具の使い回しなど、数多くリスクが存在する」と指摘。宮城は「アルコール消毒液やせっけんなど物品の確保が困難」と訴えた。