日本自動車工業会（自工会）は３０日、今秋の東京モーターショーの開催概要を発表し、電機や通信大手など異業種との連携を積極化する方針を打ち出した。来年の東京五輪・パラリンピック開催準備の影響で会場が分散されるほか、海外の主要メーカーのほとんどが不参加を決めるなど強い逆風が吹く中、自動車にとどまらない先進技術の体験エリア設置といった新機軸を打ち出し、入場者減少やショーの存在感低下に歯止めをかけようとしている。

　入場券は８月１日発売で前売り１８００円（当日２千円）など。近年は２年ごとの開催で第４６回の今回は「ＯＰＥＮ　ＦＵＴＵＲＥ」をテーマに１０月２４日～１１月４日の１２日間、７カ国の約１９０企業・団体が参加する予定だ。会場は例年の東京ビッグサイト（東京都江東区）が五輪準備で利用面積が限られるため、周辺を含むエリアで展開する。