正論

五輪の年に思う自ら切り拓く力 日本大学教授・先崎彰容

英語民間試験導入をめぐり、文科省の対応は二転三転した(古厩正樹撮影)
英語民間試験導入をめぐり、文科省の対応は二転三転した(古厩正樹撮影)

 昨年末以来、紙面を賑(にぎ)わしている記事の一つに教育問題がある。具体的には文部科学省の音頭のもと大規模な大学入試制度改革が行われ、英語の民間試験利用や国語で記述式の導入などが行われるはずだった。二転三転する文科省の対応をめぐって、批判が集中したわけである。

 記述式導入の是非については、私なりの考えがあるので別稿を期すが、昨今の大学教員であれば当然のように聞く「アクティブ・ラーニング」や「高大連携」「スーパーグローバル・ハイスクール」とは、つまるところ国際化が進んでいく中で、言語や文化が違う世界に果敢に飛びこみ、主体的に異国の人たちと協働する人材を育てたいという意味だと思われる。